査定金額にきとんとした根拠があり、売主が納得できるように説明してくれる担当者が理想的です。
査定金額を提示する際は、根拠を明らかにする義務があります。根拠が不明確で説明が良く分からない場合は、とりあえず売却依頼が欲しいといった不動産会社の意図が強く、相場よりも高く提示されることがあります。
査定金額はもちろん高い方が良いですが、高い金額で売りに出してしまうとなかなか買い手が見つからず売却が長引く可能性が出てきます。

反対に相場よりも安い査定金額で売りに出すと、売主が損をする可能性もあります。適切な価格で売却できるよう、査定金額の納得できる根拠を明確に説明してくれる担当者を探しましょう。

売却する物件の魅力だけでなく、デメリットも理解している担当者に依頼しましょう。
物件のデメリットを理解している担当者の場合、売却活動で売主にも買主にも適切な説明する事ができます。
そのため売主・買主が納得できる価格でスムーズに売却を行うことができるでしょう。一方で物件のメリットばかりを推す担当者の場合、自社の利益や売却依頼を優先している可能性もあり、トラブルにつながることもすくなくありません。査定時にデメリットについて聞かれない場合は、こちらからデメリットがないのか尋ねてみましょう。

物件周辺や地域情報や生活環境に詳しい担当者に依頼しましょう。

地元の情報に精通している不動産会社の担当者は、立地条件から最適な売却価格を設定することができます。
また物件情報だけでなく、その地域の利便性や生活情報まで購入希望者へ説明できるので、スムーズな売却につながるでしょう。

担当者の売却実績や保有資格の確認も重要です。

売却物件数や直近の売却金額などの実績をはじめ、過去に使った販売図面からも担当者の実力がわかります。
「鮮明な写真があるか」「物件のメリットがわかりやすいか」をチェックすることで担当者の販売能力や熱意が読み取れます。

担当者の保有資格は、一般的には名刺に記載があります。
専門性の高さを求める場合は、次の資格を保有している担当者に依頼しましょう。

宅地建物取引士
宅地建物取引士は、土地や建物、マンションなどの賃貸物件といった不動産に関する専門的な知識を備えていることを証明できる資格です。不動産売買契約の重要事項を説明できる唯一の資格で、契約時には資格保有者の立ち会いが必須となっています。

良く、資格が無くても取引が出来るという担当者・不動産会社を耳にすると思いますが、アメリカでは資格保有者しか不動産を取り扱うことは出来ません。
大切な資産を取り扱う為に、資格を保有しているというのはマナーと同じくらい重要です。

最後は・・・・

担当者の人柄や相性も重要です。
媒介契約を結び売却を依頼する担当者とは、数ヶ月の間話し合いをします。
気兼ねなくやりとりできる人に担当してもらうのが望ましいでしょう。

査定依頼の対応からも人柄や相性が判断できます。
依頼の返信が1週間以上なかったり、対応が適当だったりする担当者は避けましょう。

見た目の印象や話し方など、コミュニケーションをしていてストレスにならないことも大切です。

自分とは相性が悪いと感じた場合は、担当者の変更を依頼するか、別の不動産会社を検討しましょう。